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オリンピック団体競技チーム報奨金はどうなる?税金はかかるのか

ゆき
ゆき

オリンピックで団体競技チームの報奨金ってどうするのかな?

1人ずつ?山分け?どっちなのかな…。

そもそも報奨金に税金はかかるのかな?

各国の報奨金額も知りたいな。

そんな疑問に応える記事です。

 

この記事で分かることは、下記のとおりです。

オリンピックの団体競技チーム報奨金はどうなる?山分け?

オリンピック報奨金税金はかかる?

オリンピック報奨金各国の金額は?

 

結論、団体競技チームの報奨金は1人ずつに支払われます。

 

報奨金には税金がかかるのか、各国の報奨金額も解説してあります。

ぜひ参考にしてくださいね。

オリンピックメダリスト報奨金はいくら?順位や競技によって違うのか調査・オリンピックメダリスト報奨金はいくら? ・オリンピックメダリスト報奨金順位や競技によって違う? ・世界大会やワールドカップにも報奨金はある? ・オリンピックメダリスト報奨金はいくら?のまとめ...

オリンピックの団体競技チーム報奨金はどうなる?山分け?

結論、団体競技チームの報奨金は1人ずつに支払われます。

なぜなら、オリンピックに選手として登録した人が対象となっているため。

 

オリンピックの団体競技は各選手に支給

オリンピック・パラリンピックでメダルを獲得した選手には、

・日本オリンピック委員会(JOC)

・日本パラリンピック委員会(JPC)

から報奨金が支給されます。

 

オリンピック競技大会
500万
200万
100万

2016年リオ大会より、金メダルの報奨金は300万円から引上げ。

 

パラリンピック競技大会
300万
200万
100万

 

・卓球やバトミントンなどダブルス

・人数の多い野球やソフトボール

満額の報奨金が、1人ずつ支給されます。

 

また、今大会悲願の金メダルを取った野球。

日本オリンピック委員会の報奨金とは別に、同程度の報奨金が野球日本代表の事業会社「NPBエンタープライズ」から支給されます。

 

そのため、野球には各選手に1,000万円の報奨金が。

 

このように、各競技団体から別途支給することがあるんですよ。

 

監督やコーチへの報奨金は通常ない

ゆき
ゆき
各選手に支給されるのはわかったけど、監督やコーチにはないの?

 

結論、残念ながら監督やコーチには報奨金はありません。

なぜなら、オリンピックの報奨金の対象は選手として登録した人になるから。

そのため、監督は選手ではないため報奨金は出ないんです。

 

しかし例外もあります。

 

上記で説明したとおり、野球は日本オリンピック委員会(JOC)とは別に報奨が支給。

みさき
みさき
NPBエンタープライズは、監督やコーチにも報奨金がされるんです!

 

このように、日本オリンピック委員会(JOC)以外の各競技団体から出る場合には、監督やコーチにも報奨金が支給される可能性があります。

 

選手を支え・指導してきたので、何かしらの報奨はしてほしいですね。

 


オリンピック報奨金税金はかかる?

結論、オリンピック報奨金に税金はかかりません。

なぜなら、国としてメダリストの栄誉を称えることから、報奨金について非課税としているから。

 

通常は、スポーツ選手が大会等で得た賞金は「一時所得」扱いになり、所得税が課されます。

 

しかし、参議院法制局でも明記されています。

 

一般に、賞金などは所得税法上「一時所得」に分類され課税対象となりますが、JOCから贈られる報奨金に関しては、所得税法第9条第1項第14号及び平成22年財務省告示第102号において非課税所得に該当することが明記されています。

引用元:参議院法制局より

 

もともとオリンピック報奨金は、課税対象でした。

平成4年にバルセロナオリンピックにおいて、金メダルを獲得した当時中学2年制だった岩崎恭子さんには、一時所得に当たるとして課税対象に。

そのときに話題となりました。

その後、平成6年に税制改正で特別措置法にJOCから支給される金品は、非課税になることが設けられました。

 

金額も大きいのでかかる税金も大きくなります。

 

みさき
みさき
税金として取られる分がなくなるのは、選手にとっては大きな励みになりますね!

 

オリンピック報奨金各国の金額は?

結論、シンガポールで金メダルリストには、約8040万円が支給しています。

 

アジアは支給額の多い国が上位に来ています

シンガポール:8040万円

台湾:7,800万円

香港:7,000万円

 

ヨーロッパでは、イタリアで2,340万円と高めの報奨金が支給。

 

今大会メダル最多国となったアメリカは、約409万円と少なめでした。

 

上記で説明したとおり日本は、

オリンピック競技大会
500万
200万
100万

 

パラリンピック競技大会
300万
200万
100万

このようになっています。

 

2番目にメダル獲得数が多かった中国は公表されていません。

 

わかっているのは、女子エアライフルの楊選手で

・国家

・地方政府

・企業の現物支給から

約1億円を超えるほど支給されています。

 

中国は報奨金が一律ではなく、選手と近い関係のある地方政府や企業から報奨金が出ます。

そのため、各選手どれくらい支給されるのか不明。

 

ただ、金メダリストならそれ相応の報奨金が支払われることになるでしょうね。

結論、アジアの金メダリストへの報奨金は多いです。

 

オリンピック団体競技チーム報奨金はどうなる?のまとめ

オリンピック団体競技チーム報奨金を解説しました。

 

メダルを獲得した団体競技の報奨金は、選手1人ずつ支給されます。

オリンピックに登録した選手が対象となっているから。

 

・日本オリンピック委員会(JOC)

・日本パラリンピック委員会(JPC)

主にこの2つから報奨金を支給します。

また、競技によっては企業から別に支給も。

 

報奨金に税金はかかりません。

過去には、報奨金に課税対象の時期がありました。

現在は、国としてメダリストの栄誉を称えることから、報奨金について非課税としています。

 

日本の報奨金

オリンピック競技大会
500万
200万
100万

 

パラリンピック競技大会
300万
200万
100万

 

各国の金メダリスト報奨金

シンガポール:約8,040万円

台湾:約7,800万円

香港:約7,000万円

イタリア:約2,340万円

アメリカ:約409万円

中国:約1億円

中国は国家や地方政府・企業の現物支給があり、報奨金が一律ではありません。

そのため、各選手の正確な報奨金は不明。

ゆき
ゆき
ただ、アジアの金メダリストへの報奨金は多いですね。

 

みさき
みさき
報奨金は、選手にとって大きな励みになることは確かですね。

 

最後までお読みいただきありがとうございました。

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